私が勤めている会社はメーカーであり世界中で商売しています。現在は、海外での売上比率の方が国内より多い状況です。日本で作り輸出するだけでなく、海外に工場を作り現地の人を雇うことが増えてきました。
私が勤めるのは国内の事業所で、従業員はほとんど全て日本人です。英語を使う必要は一部を除いてほとんどありません。同僚のアメリカ人Jさんと私は英語でやり取りしているのですが、理由は次の2点です。
・彼が日本語に不自由している。
・私個人の希望・趣味でそうしてもらっている。
Jさんとの具体的やり取りについては、下記ブログ記事を参考にしてください。
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私以外の日本人社員はJさんとしゃべる時には原則、日本語だけを使います。日本にいるのですから当たり前です。一人のアメリカ人のために周りのみんなが英語学習に奮闘して実践するということはあり得ないのです。
社内の英語運用方針らしきものを以下に紹介します。
・週１回だけアメリカ人社員Jさんが英語で朝礼を行う。
・人事部の昇格試験規定によるとTOEIC500点以上は優遇されているそうです。本当かどうかは知りません。
・社長が「英語の社内公用語化という話を聞いている」と口走ったそうですが、社内方針にはなってません。
・「日本国内でも営業は、海外から来た顧客に対して英語で商品説明できなければグローバル対応できているとは言えない。」と社長が言いましたが、具体的な指示は無し。
・TOEICのIPテストを年に2回定期的に実施しており、希望者が受験しています。しかし、上からの指示で主に若手が受けさせられているのが実情です。「何点以上を目指せ」とか目標はありません。受験者数が少ないと体裁が悪いので、人数合わせのために受けさせられている人も多いです。
楽天での英語社内公用語化は賛否両論ありますが、社長が明確な方針を打ち出して強力に進めています。具体的には下記の記事をご覧ください。
楽天と比べると、私の勤める会社の英語に関する施策はのんびりした雰囲気で中途半端な印象です。切実感というのがほとんど無いですね。
このノンビリした会社で「事件」が起こりました。50歳を過ぎた一人の中間管理職（英語初級者）が突然、海外赴任を言い渡されたのです。人から聞いた話ですが、送別会の席で次のように述べていたそうです。
「私もこの年齢で海外赴任することになるとは全く予想していなかった。皆もいつこうなるか判らないから、英語だけはしっかり勉強しておくように・・・」
この話を聞いた社員たちが英語の勉強をする気になったのかといえば、答えは否です。理由を下に箇条書きします。
・海外赴任を命じられるのは少数派であり、それが自分になる可能性は低いと予想できる。
・仮に将来海外行きを命じられるとしても、それがいつなのか予想できない。
・海外で仕事をすることになった場合に要求されるコミュニケーション能力・場面などを具体的にイメージできない。イメージする必要を感じない。
・英語は1、2週間程度研修を受ければ身に付くような代物ではなく、不自由なく使えるようにするには年単位の時間を要するのが普通である。長期的に明確な目標が無いと勉強に取り組むのは無理。
・英語力を伸ばして優遇された社員の実例が無い。英語学習をして得をしそうな感じがしない。
社内での英語学習動機付けがうまく行ってない様子は、下記のブログにも書いています。参考にしてください。
社員の英語力が向上しないのはなぜだろう？ →職場での英語学習動機付けについて考えてみました
私が勤める会社での中途半端な英語学習施策は当分続くかもしれませんが、変化する可能性もあります。何か動きがあったら、このブログで紹介したいと思います。
以上
